➀学生からの応募・出願

②さくら国際学園による選考・合格通知

③入学願書&必要書類作成

④必要書類を入管へ提出

⑤入管から合格者へCoEが交付

⑥入学許可書を学生(送り出し機関)へ送付

⑦⑧大使館でVISA申請・VISA発給

⑨日本入国

日本留学までの流れ

 

1.現地面接

4月入学: 8月下旬~9月上旬
7月入学: 1月上旬~下旬
10月入学: 2月下旬~3月上旬


2.合格通知

面接や簡単なテストを元に、日本で勉強についていけるかどうかや、留学に対する意欲を見ます。

 


3.入学願書・出願方法

次のいずれかの方法で出願してください。
a) 本人が選考料(日本語学科10,000円、国際学科15,000円)を添えて、入学願書、その他必要な書類を本校窓口に提出。
b) 選考料(日本語学科10,000円、国際学科15,000円)を本校の銀行口座に振り込んで出願書類を本校宛に書留で郵送する。
c) 本院が出願書類を本校指定の海外事務所に提出する。


a) 入学願書:本校所定の用紙に志願者が日本語で記入したもの(代筆無効・写真付き)。
b) 入学志願理由書:本校所定の用紙に志願者が日本語で記入したもの(代筆無効)。
c) 卒業証書:最終出身校が発行した卒業証書(原本)。
d) 履歴書:本校所定の用紙に志願者日本語で記入したもの(代筆無効)。
e) 日本語能力認定書(有する者のみ提出):国際交流基金及び財団法人日本国際教育支援協会が実施した日本語能力試験4級以上に合格したことを証明するもの(原本)。または、日本語学習経歴を証明するもの(原本)。
f) 経費支弁書:入国管理局所定の用紙に経費支弁者が母語で記入したもの(原本)。


4.「在留資格認定証明書」交付申請に関わる申請書類

a) 申請者の写真:願書に貼り付けたものと同じ写真2枚。
b) 戸口簿:同居家族全員分(写し)。申請者と経費支弁者が同じ戸籍に入っていない場合は親族関係の公証書。
c) 定期預金残高証明書:経費支弁者名義あるいは申請者名義の【存款証明】(原本)。(預金残高が100万円以上であること。米ドルも人民元も可。)
d) 定期預金証書(写し)。
e) 普通預金通帳:3年間の記録のある(写し)。
f) 資金形成説明書:経費支弁者が上記 c)、d)、e)の資金を形成するに至った状況。
g) 在職証明書:経費支弁者の所属する機関によるもの(原本)。
h) 収入証明書:経費支弁者の所属する機関による本人の3年間の収入・納税状況のわかるもの(原本)。
i) 営業許可書:経費支弁者が個人企業を営み、あるいは企業法人代表者である場合は、有効期限内の「営業許可書」(写し)。
j) 納税証明書:経費支弁者が個人企業を営み、あるいは企業法人代表者である場合は、納税署による「納税証明書」(原本)。
k) 以上の書類に関する補足説明が必要になったとき、追加書類を求める場合もある。
*経費支弁者とは貴方が日本に留学する為の資金、並びに留学後の日本で必要な資金を提供する親・兄弟姉妹等。


5.入管の審査

さくら国際学園の審査に合格した者の書類は、本校が取りまとめて入国管理局に提出し、留学ビザを取得するための認定審査を受けます。審査の結果、「在留資格認定証明書」が交付された通知を受けたら、入学金・授業料を納入してください。


6~8.入学までの手続き

入学金・授業料の入金が確認出来たら、さくら国際学園から各送り出し機関へ学生の「在留資格認定証明書」を送付します。

「在留資格認定証明書」を受け取った学生は、現地の日本大使館(領事館)で留学ビザを申請します。

無事、留学ビザを取得する事が出来たら、いよいよ日本留学のスタートです!

 


※.返金について

納入された費用は原則として返金しません。
※入学金は理由の如何を問わず返金しません。
入学前に入学を辞退した場合は、「在留資格認定証明書」と「入学許可書」を学校側に返送しなければなりません。「在留資格認定証明書」と「入学許可書」を受領した後、事務手数料と入学金を差し引いた残金を返金します。
自国でのビザ申請が不許可になった場合は、事務手数料と入学金を差し引いた残金を返金します。
日本入国後は、どのような事情があっても返金しません。

入学の条件

 

日本語学科

本校日本語学科への入学資格は、次の条件をいずれも満たしていることとします。

  • 12年以上の学校教育又はそれに準ずる課程を修了している者
  • 年齢が18歳以上の者
  • 正当な手続によって日本国への入国を許可され、又は許可される見込みのある者
  • 信頼のおける保証人を有する者
  • 入学後本校所定の寄宿舎(寮)に必ず入寮するという意志を有する者

国際学科

本校国際学科への入学資格は、次の条件をいずれも満たしていることとします。

  • 高等学校卒業(見込み)以上の者
  • これと同等の学力があると認められる者